はじめに

家族の一員が亡くなると、さっそく葬儀の準備が始まります。葬儀に参列した経験はなんどかある人でも、自分が葬儀を挙げる側になる機会はそれほど多くはありません。葬儀を出す家のことを喪家または葬家といい、その中心となる代表者が喪主です。

喪主の立場になることは一生のうちでなんどもあるわけではなく、不慣れなほうが当たり前なのですが、その経験不足のために弔問客とトラブルになることがあります。

遺族は、家族の死に直面して悲しむ間もなく、葬儀に取り掛からなくてはいけません。そのような状況下で、トラブルの発生はぜひとも避けたいものです。この記事では、喪主と弔問客の間に生じやすいトラブル例と、その回避方法を解説します。

喪主とは

喪主には葬儀に関する内容を決定し、通夜や葬儀をスムーズに進めるため、葬儀社や菩提寺との連絡や交渉をし、弔問客に対応するなど、遺族の代表としての役割があります。

喪主になる人について、法的なルールは特にありません。一般的には故人ともっとも縁が深い人が喪主となります。喪主になる人は、配偶者、子、親、兄弟姉妹という順番が一般的です。夫婦のうちどちらかが亡くなった場合は配偶者が、その配偶者が高齢、病気や寝たきりの場合は子が喪主を務めることもよくあります。遺言で故人が喪主を指定していれば、その内容に従うのが普通です。

喪主のほかに「施主」ということばもよく聞かれますが、喪主と施主の違いは、喪主は遺族の代表として、葬儀社との打ち合わせや参列者への挨拶などをする立場、一方、施主はもともと「布施する主」という意味で、葬儀費用を負担する人を指します。喪主と施主を別々に決める場合もありますが、実際には喪主が葬儀費用を負担することが多いため、喪主と施主はひとりの人が兼任するケースが多くみられます。

家族の死亡を受け、喪主はすぐに行動を開始することになります。まずはご遺体を自宅、もしくは安置する場所に搬送しなくてはいけません。また、死亡届を出すために医師からの死亡診断書を受け取る必要があります。すぐに葬儀社を手配して葬儀の準備をはじめます。まさに悲しむ間もなく、葬儀に取り掛かることになります。

喪主と弔問客のトラブルの原因

喪主は慣れない役割を、葬儀社の人や年長の親族に意見を聞きながら行うわけですが、ときに弔問客から予想外の要求やクレームが出ることがあります。本来、葬儀のやり方は喪家の都合で決めてよいものですが、地方の風習や宗派の違いなどで「やり方が間違っている」と指摘する人がときどきいます。

葬儀における人間関係のトラブルのほとんどは、価値観の相違から起きています。また、故人の生前の交友関係や金銭問題を把握していなかったために起こるトラブルもあり、大勢の人が集まる場所である、葬儀会場を利用した犯罪も報告されています。近年増加してきた家族葬を行ったために、後日トラブルになることもあります。

一般葬にみられるトラブル

一般葬は、身内だけではなく、さまざまな立場の人を呼び、大規模に行う葬儀のスタイルで、通常「葬儀」といえば一般葬を指すことがほとんどです。

親族以外に故人の会社関係、友人・知人、サークルや習い事の仲間や、近隣、町内会の人たちなど、故人に縁があった人たちを広く呼ぶ葬儀の形です。故人の子どもの会社や学校関係者も参列することがあり、100名を超える規模になる場合もあります。新聞などに死亡広告を出すことも多く、訃報を知った、故人にゆかりのある人が弔問に訪れます。一般葬では、喪主と面識のない人も参列するために起こるトラブルがあります。

家族といえども、故人の生前の交友関係をすべて知っているわけではありません。特に、普段は遠方に住んでいる子どもが喪主となり親の葬儀を執り行う場合、葬儀で初対面の弔問客がいても不思議ではないでしょう。葬儀の場で喪主と弔問客が個人的にことばを交わすことは、あまりありません。しかし、まれに以下のようなケースが起こりますので注意が必要です。

非嫡出子がいた

非嫡出子とは、婚姻関係がない男女の間に生まれた子のことです。故人が認知していれば、法律上の父子関係が認められますので、その子どもには相続権があります。

葬儀の場で相続の話を持ち出された場合には即答は避け、後日戸籍などから事実確認をすることにします。意外な事実を突きつけられて驚くでしょうが、葬儀の進行に集中するようにします。

故人が多額の財産を持っていると、相続を目的に認知された非嫡出子やその母親が葬儀に訪れる場合があります。

借金があった

借金といっても、家や土地のローン、事業の運転資金を銀行から借り入れていたなどについては遺族も承知していることがほとんどでしょう。しかし個人から借りていた場合、遺族が知らないこともあります。

葬儀に参列した人から「故人にお金を貸していたので喪主が代わりに返済してほしい」と言われるケースが実際にあります。
この場合も即答はせず、金額や借用書の有無を尋ねておき、後日対応したいと伝えます。個人からの借金は少額で借用書がない場合もあり、事実関係をよく確認しなくてはいけません。

弔問盗に注意

弔問盗とは葬儀をターゲットにする泥棒、いわゆる「香典泥棒」のことです。

大規模な一般葬では、人の出入りが多くなるため、中には遺族と面識のない人も弔問に訪れます。そのような状況下で、弔問客に扮して香典を盗む犯罪が発生しています。自分の家が被害にあうと予想する人はいません。しかし、葬儀場での香典を狙った犯罪は後を絶たないのが現状です。

香典を預かる受付は複数人で担当する、香典をおいたまま受付を離れないなど、細心の注意が必要になります。特に面識のない人から「受付を代わりましょう。少し休んでください」などと声をかけられたときは、警戒すべきです。喪主は、事前に受付担当と決めた以外の人に、一時的にでも任せないようにすることが肝心です。

家族葬にみられるトラブル

近年、葬儀のスタイルも多様化し、家族葬と呼ばれる小規模な葬儀が多くの人に支持されるようになりました。

家族葬には次のようなメリットがあります。

①参列者を限定するため、故人とのお別れの時間をじゅうぶんにとれる
②葬儀の規模を縮小することで、費用を抑えることができる
③参列者の人数が事前にわかるため、葬儀予算をたてやすい
④不慮の事故や事件による死、自殺など、死亡理由を広く知られたくない場合に適している

などです。

このようなメリットがある家族葬ですが、従来の一般葬に比べると「簡略化した葬儀」「正式ではない葬儀」というイメージを持つ人がまだいます。家族葬を執り行った場合のトラブルについて考えてみましょう。

親族の反対にあう

家族葬のような小規模な葬儀であっても、故人をじゅうぶんに弔うことができるという理解は広まってきましたが、依然として盛大に執り行うのがよい葬儀であるという意識を持つ人もいます。遺族だけで家族葬を行うと、後日参列できなかった親族からクレームが出ることがあります。

葬儀に関する価値観はそれぞれ異なるため、「故人が成仏できない、浮かばれない」「葬式代を出し惜しんだ」などの批判を浴びることがあります。後からそのような苦情を受けないために、家族葬は遺族の希望と故人の遺志であることを伝えて事前に理解を得ておきましょう。

近隣の反感を買う

家族葬では、近隣の方々の参列も控えてもらうことがほとんどです。まだ家族葬という形が理解されていない地域では、「非常識な家だ」という批判が出ることもあります。

近隣の家に対しても、町内会や自治会の回覧に遺族の希望と故人の遺志により家族葬にする旨を記し、香典や弔問は辞退することを明記して、具体的な葬儀日程は書かないようにします。

後から弔問客が訪れる

家族葬のよいところは、故人にごく親しい人たちだけでゆっくりお別れができるところです。

反面、多くの人に参列を辞退してもらうため、後日お悔やみに訪れる人が何日も続くことがあります。家族葬にしたことで、予想以上の長期間、弔問客の対応に追われることになり、忙しい思いをしたという声も聞かれます。

家族葬は、故人や遺族の希望に沿った葬儀を挙げられるというメリットがありますが、地域によっては親族や近隣の人のなかに、家族葬の性質を理解していない人もいますので、後日改めて「お別れの会」を開くなど、故人の生前のお付き合いにも配慮しながら準備を進めたいところです。

まとめ

葬儀は、残された人たちが故人をしのんで心の整理をする、大切な儀式です。葬儀のプロセスを経て、遺族は死を受け入れ、心の落ち着きを取り戻していきます。葬儀には、今までに経験したことのない煩雑な過程もありますが、それらをひとつずつ行うことで、死を受け入れてゆくものです。したがって、葬儀は遺された人たちにとって不可欠なものといえます。

そのような場でトラブルが発生することは、極力避けなくてはいけません。大きな葬儀をすることで窃盗や詐欺の被害にあうケースがあります。小規模な家族葬では、親族や近隣の人たちから非常識であるとか、葬儀に参列したかったのに呼ばれなかった、などの苦情を受けることもあります。

想定されるトラブルを知っておくことで、実際に起きたときに冷静な対処ができるものです。葬儀の場面で何らかの要求や苦情が出た場合は、感情的になったり喧嘩腰になったりすることなく、真摯に対応する気持ちがあること、しかし今は葬儀の進行中なので、後日対応したいことを丁寧に伝えることが最良の策になります。