はじめに
葬儀には、葬儀社へ支払う費用だけでなく、飲食費や返礼品、お布施など、さまざまな費用がかかります。
突然その時を迎えると、遺された家族が短期間でまとまったお金を用意しなければならないこともあります。
家族に経済的な負担をかけたくないと考え、預貯金や互助会、保険などで葬儀費用を準備している人もいるでしょう。
ただし、「葬儀保険」という名称の商品がすべて同じ仕組みとは限りません。
少額短期保険業者が引き受ける商品もあれば、生命保険会社の終身保険を葬儀費用の備えとして活用する方法もあります。
契約する前に、保障される期間や保険金が支払われる条件、解約時の取扱い、引受事業者が破綻した場合の制度まで確認しておくことが大切です。
この記事では、葬儀費用を準備する主な方法と、葬儀保険と終身保険の違い、契約前に確認したい注意点を紹介します。
葬儀費用を準備する主な方法
葬儀費用を準備する方法は一つではありません。
それぞれにメリットと注意点があるため、自分の年齢や健康状態、預貯金、希望する葬儀の規模などに合わせて選ぶ必要があります。
葬儀全体の流れや費用の内訳については、葬儀とは？費用相場・流れ・種類と後悔しないための準備で詳しく紹介しています。
預貯金で準備する
毎月一定額を積み立て、葬儀費用として現金を準備する方法です。
保険料を負担する必要がなく、葬儀以外の用途にも使える自由度があります。
一方、必要な金額が貯まる前に亡くなる可能性があります。
また、本人名義の預貯金は、金融機関が死亡の事実を知ると口座が凍結され、すぐに引き出せない場合があります。
家族が一時的に葬儀費用を立て替えることも考えておかなければなりません。
口座が凍結される時期や、相続人が預金を引き出す方法については、親が亡くなったら銀行口座はどうなる？凍結される時期・引き出し・解除方法をご確認ください。
葬儀社の互助会を利用する
葬儀社などが運営する互助会に毎月一定額を積み立て、将来の葬儀サービスに利用する方法です。
あらかじめ葬儀社を決めて準備できることが利点です。
ただし、積立金が葬儀費用の全額になるとは限りません。
契約に含まれるサービスと追加料金が必要な項目を確認しておく必要があります。
転居した場合や別の葬儀社を利用したい場合の取扱い、解約手数料についても確認しておきましょう。
少額短期保険の葬儀保険を利用する
葬儀費用の準備を目的とした保険の中には、少額短期保険業者が引き受ける商品があります。
一般的に保険金額が比較的少額で、保険期間が一定期間に設定されている商品です。
年齢や商品によっては加入しやすい一方、更新に伴って保険料が上がることや、一定の年齢を超えると更新できないことがあります。
また、解約払戻金がない掛け捨て型の商品もあるため、保障期間と保険料の総額を確認することが大切です。
終身保険を葬儀費用に活用する
死亡保障が一生涯続く終身保険を、葬儀費用の備えとして活用する方法もあります。
一定期間ごとに更新する保険とは異なり、契約が有効に続いている限り死亡保障が継続します。
解約払戻金がある商品もありますが、短期間で解約すると払戻金がないか、あってもごくわずかな場合があります。
また、払い込んだ保険料の総額が、受け取る保険金額を上回る場合もあります。
終身保険だから必ず支払った保険料以上のお金を受け取れるわけではありません。
自分の葬儀費用を保険で準備すると、月々いくらになる？
年齢・性別・希望する死亡保険金額などから、当サイトの保険料シミュレーターで確認できます。
自分の場合の保険料を確認する
「葬儀保険」はすべて同じではない
「葬儀保険」は、葬儀費用を準備する保険を分かりやすく表した呼び方として使われています。
しかし、名称だけでは、どのような事業者が保険を引き受けているのか、どのような保障が受けられるのかまでは分かりません。
広告に表示された月々の保険料だけで判断せず、契約内容を比較することが重要です。
生命保険会社と少額短期保険業者の違い
少額短期保険業者は、保険業法に基づいて登録を受け、監督されている事業者です。
ただし、法律上は生命保険会社とは異なる区分になり、取り扱える保険金額や保険期間などに制限があります。
生命保険会社が引き受ける終身保険と、少額短期保険業者が引き受ける葬儀保険では、保障期間や更新の有無、解約払戻金などが異なります。
どちらが一律に優れているということではなく、自分が希望する保障に合っているかで判断する必要があります。
事業者が破綻した場合の制度も異なる
生命保険会社は、生命保険契約者保護機構へ加入しています。
生命保険会社が破綻した場合には、保険契約を継続させるための保護措置が講じられます。
ただし、契約内容が変更される可能性があり、保険金や解約払戻金などの全額が必ず保証されるわけではありません。
一方、少額短期保険業者は生命保険契約者保護機構の対象ではありません。
少額短期保険業者が破綻した場合には、生命保険会社と同じ契約者保護制度は利用できないため、契約前に引受事業者と破綻時の取扱いを確認しておくことが大切です。
準備額と受け取りまでの段取りを決めておく
積立額は見積もりと手元資金から考える
まず、希望する葬儀の見積もりを取り、飲食費・返礼品・お布施など、見積もりに含まれない費用も整理します。
お墓や納骨、遺品整理の費用まで準備する場合は、葬儀費用とは分けて考えましょう。
例えば、準備したい金額が100万円、すでに確保した預貯金が40万円なら、不足する60万円を5年間で積み立てると月1万円です。
これは利息や物価変動を含めない計算例で、必要額の目安を一律に示すものではありません。
積立途中で亡くなる場合も考え、既存の死亡保障や家族が立て替えられる金額を確認します。
すでに十分な資金や保障があれば、追加の保険が必要とは限りません。
互助会は預金や死亡保険とは仕組みが異なる
冠婚葬祭互助会（かんこんそうさいごじょかい）は、将来受けるサービスの対価を前払いする仕組みです。
預金のように自由に現金を引き出したり、死亡保険金として受け取ったりするものではありません。
契約に含まれる内容、追加費用、利用できる施設、解約時の返金額と手数料を確認して比較しましょう。
保険金が葬儀の支払期限に間に合うか確認する
死亡保険金は、請求書類の提出や保険会社による確認を経て支払われます。
「葬儀保険なら審査なしで必ず翌日に受け取れる」とは限りません。
必要書類、支払時期、確認に時間がかかる場合の取扱いを契約先へ確認し、葬儀社の支払期限と照らし合わせましょう。
保障が始まる日である責任開始日（せきにんかいしび）と、加入後一定期間の支払制限も商品ごとに確認が必要です。
家族に契約先と書類の保管場所を伝える
保険会社・互助会の名称と連絡先、証券番号や会員番号、受取人、書類の保管場所を一覧にして、家族と共有しましょう。
希望する葬儀社、準備した預貯金、不足した場合の負担方法も話し合っておくと、手続きを進めやすくなります。
死亡保険金の税金は、亡くなった人、実際に保険料を負担した人、受取人の組み合わせで変わります。
相続税の対象となる死亡保険金には、受取人が相続人である場合など、一定の条件で非課税枠が適用されます。
必ず税金が発生する、または葬儀に使えば必ず非課税になるとは考えず、契約関係に応じて確認してください。
葬儀費用の準備にも活用できる終身保険
葬儀費用を保険で準備する場合は、「葬儀保険」という名称だけで選ぶのではなく、どのような事業者が保険を引き受けているのか、保障がいつから始まるのか、途中で解約した場合にお金が戻るのかまで確認することが大切です。
葬儀費用の準備に活用できる保険は、少額短期保険だけではありません。
一生涯の死亡保障が続く終身保険を、葬儀費用の備えとして利用する方法もあります。
その選択肢の一つが、みどり生命の無選択型終身保険「メモリアルⅢ」です。
メモリアルⅢは、医師の診査や告知書の提出が不要で、健康状態にかかわらず申し込めます。
死亡保険金は100万円・150万円・200万円から選ぶことができ、万が一の際に受け取った保険金を葬儀費用へ充てることもできます。
ただし、契約から3年以内に病気で死亡した場合の支払額や、短期間で解約した場合の解約払戻金には注意が必要です。
ここからは、メモリアルⅢの特徴と契約前に確認しておきたい点を詳しく見ていきます。
「自分の年齢なら月々いくら？」を先に確認できます。
保険金額や払込期間によって保険料は変わります。まずはシミュレーターで、ご自身の条件での月額保険料を確認してみてください。
年齢から保険料を確認する
みどり生命「メモリアルⅢ」の主な特徴
メモリアルⅢは、みどり生命保険株式会社が引き受ける無選択型終身保険です。
死亡保障が一生涯続き、医師の診査や健康状態についての告知書を提出せずに申し込めます。
持病や既往症がある人、通院中や治療中の人も申し込めますが、本人に加入意思があることが前提です。
当サイトで案内している死亡保険金額は、100万円・150万円・200万円の3種類です。
保険料の払込期間は、10年・20年・100歳払済から選択できます。
契約できる年齢は払込期間によって異なります。
・10年払：満30～80歳
・20年払：満30～80歳
・100歳払済：満60～85歳
保険料は、契約年齢、性別、死亡保険金額、払込期間によって変わります。
毎月の保険料だけでなく、払込期間中に支払う保険料の総額も確認してから検討しましょう。
医師の診査や告知書の提出が不要
一般的な生命保険では、過去の病気や現在の健康状態について告知を求められることがあります。
メモリアルⅢは、医師の診査や告知書の提出が必要ありません。
持病や入院・手術の経験があり、健康状態に不安がある人も申し込めることが特徴です。
ただし、健康状態を問わない代わりに、契約から3年間の病気死亡については支払額が制限されています。
死亡保障が一生涯続く
メモリアルⅢは終身保険のため、契約が有効に継続している限り、死亡保障が一生涯続きます。
一定期間ごとに更新する保険ではないため、更新のたびに保険料が上がる仕組みではありません。
保険料は、選択した払込期間が満了するまで変わりません。
死亡保険金額を3種類から選べる
当サイトでは、死亡保険金額を100万円・150万円・200万円から選択できます。
準備したい葬儀費用や毎月負担できる保険料を考え、無理のない金額を選ぶことが大切です。
死亡保険金額を高くすると、毎月の保険料も高くなります。
葬儀費用の全額を保険で用意するのか、預貯金と組み合わせるのかも考えておきましょう。
契約から3年間は死亡原因によって支払額が異なる
メモリアルⅢを検討するときに、特に確認しておきたいのが契約から3年間の保障内容です。
死亡した場合に必ず設定した死亡保険金額が支払われるわけではありません。
死亡原因と死亡した時期によって、支払われる保険金または給付金が異なります。
3年以内に病気で死亡した場合
契約日から3年以内に、災害死亡保険金の支払事由に該当しない病気などで死亡した場合は、死亡保険金ではなく死亡給付金が支払われます。
死亡給付金の金額は、すでに払い込んだ保険料に相当する額です。
例えば、死亡保険金額を100万円に設定していても、契約から3年以内の病気死亡で100万円が支払われるとは限りません。
無選択型で申し込めることだけでなく、この3年間の支払制限を理解しておく必要があります。
不慮の事故や所定の感染症で死亡した場合
契約日から3年以内でも、責任開始後に発生した不慮の事故による傷害を直接の原因として、事故の日から180日以内に死亡した場合は、死亡保険金と同額の災害死亡保険金が支払われます。
責任開始後に発病した所定の感染症を直接の原因として死亡した場合も、災害死亡保険金の支払対象になります。
対象となる事故や感染症には条件があるため、詳しくは約款や注意喚起情報を確認してください。
3年経過後に死亡した場合
契約日から3年が経過した後に死亡した場合は、契約時に設定した死亡保険金が支払われます。
死亡保険金額が100万円の契約であれば100万円、150万円であれば150万円、200万円であれば200万円が支払われます。
ただし、保険金を支払えない免責事由などもあるため、契約前に約款を確認することが必要です。
新たな感染症が流行した場合はどうなる？
新型コロナウイルス感染症が流行した際には、契約から3年以内であっても、災害死亡保険金の対象として取り扱われた時期がありました。
しかし、今後新たな感染症が流行した場合に、必ず新型コロナウイルス感染症と同じ取扱いになるとは限りません。
災害死亡保険金の対象になるかどうかは、その時点の約款、法令、感染症の位置づけ、保険会社の案内などによって判断されます。
「将来パンデミックが起きても必ず満額が支払われる」と考えず、最新の情報を確認することが大切です。
メモリアルⅢは掛け捨てではない
メモリアルⅢには解約払戻金があります。
契約を途中で解約した場合は、契約内容と解約時期に応じた解約払戻金が支払われます。
ただし、契約後の短期間で解約すると、解約払戻金が全くないか、あってもごくわずかな場合があります。
保険料払込期間中は解約払戻金が抑えられている
メモリアルⅢは、保険料払込期間中の解約払戻金を低く抑えることで、保険料の負担を抑えた低解約払戻金型の商品です。
保険料払込期間中の解約払戻金は、解約払戻金を低く設定しない場合の70％に設定されています。
払込期間中に解約する可能性がある人は、いつ解約するとどの程度の払戻金になるのかを確認しておきましょう。
預貯金のように、支払った保険料をいつでもそのまま引き出せる仕組みではありません。
払込保険料の総額が保険金額を上回ることもある
契約年齢、性別、死亡保険金額、払込期間によっては、累計払込保険料が死亡保険金額を上回る場合があります。
例えば、死亡保険金額が100万円だからといって、支払う保険料の総額が必ず100万円未満になるわけではありません。
月額保険料だけでなく、払込満了までの総額と解約払戻金の推移を確認して検討することが重要です。
葬儀費用の支払いに利用できるサービスがある
メモリアルⅢには、死亡保険金をご葬儀費用の支払いに充てられる「ご葬儀費用充当サービス」があります。
一般的な死亡保険金は、死亡保険金受取人が保険会社へ請求し、受け取った保険金から葬儀社へ費用を支払います。
そのため、保険金が支払われるまでの間、家族が葬儀費用を立て替えなければならないことがあります。
葬儀費用を誰が負担するのか、故人の預金から支払えるのかについては、葬儀費用は誰が払う？喪主・相続人の負担と故人の預金の使い方で詳しく解説しています。
提携する互助会や葬儀社へ直接支払われる
ご葬儀費用充当サービスを利用すると、みどり生命から提携する互助会または葬儀社へ、葬儀費用が直接支払われます。
死亡保険金が葬儀費用を上回った場合は、葬儀費用を精算した後の残額が死亡保険金受取人へ支払われます。
なお、死亡保険金だけでは葬儀費用を全額まかなえない場合、不足分は葬儀社から死亡保険金受取人へ請求されます。
家族が葬儀費用をいったん立て替える負担を軽減できることが、このサービスの利点です。
利用できる葬儀社や手続きには条件があるため、事前に確認しておきましょう。
利用方法は事前に決めておくこともできる
ご葬儀費用充当サービスは、保険金の支払事由が発生した際に、死亡保険金受取人が利用を決めることができます。
また、あらかじめ利用方法を決めて手続きしておくことも可能です。
事前に決めて家族と共有しておけば、万が一の際に手続きを進めやすくなり、サービスの利用漏れも防ぎやすくなります。
従来どおり、死亡保険金の全額を死亡保険金受取人が受け取り、その中から葬儀費用を支払う方法も選べます。
家族が契約内容を確認できるサービスもある
みどり生命には、契約内容やご葬儀費用充当サービスについて、登録した家族が問い合わせできる「安心のご家族登録サービス」もあります。
1契約につき、一定の範囲内の家族を2人まで登録できます。
契約者が高齢になった場合や、契約したことを忘れてしまった場合でも、家族が契約の存在を把握しやすくなります。
保険金の請求漏れや、ご葬儀費用充当サービスの利用漏れを防ぐためにも、契約後は家族へ知らせておきましょう。
メモリアルⅢが向いている可能性がある人
メモリアルⅢは、次のような人にとって選択肢の一つになります。
・葬儀費用を預貯金とは別に準備したい人
・一生涯続く死亡保障を希望する人
・持病や既往症があり、健康状態の告知に不安がある人
・医師の診査や告知書の提出が不要な保険を探している人
・掛け捨て型だけでなく、解約払戻金がある保険も比較したい人
・葬儀費用を家族に立て替えさせたくない人
ただし、条件に当てはまるからといって、必ずメモリアルⅢが最適とは限りません。
預貯金、互助会、少額短期保険、ほかの生命保険などと比較したうえで判断しましょう。
契約前に慎重な確認が必要な人
次のような人は、特に契約内容を慎重に確認する必要があります。
・契約から3年以内の病気死亡でも、設定した死亡保険金額と同額を受け取りたい人
・近い将来に解約する可能性がある人
・支払った保険料を自由に引き出せる貯蓄性を求める人
・累計払込保険料が死亡保険金額を上回ることを避けたい人
・すでに葬儀費用を十分な預貯金で準備できている人
・提携していない葬儀社で、ご葬儀費用充当サービスを利用したい人
保険は長期間にわたる契約です。
現在の保険料を支払えるかだけでなく、将来も無理なく払い続けられるかを考える必要があります。
保険料は年齢・性別・払込期間によって異なる
メモリアルⅢの保険料は、契約年齢、性別、死亡保険金額、保険料払込期間によって決まります。
同じ死亡保険金額でも、加入する年齢や選択する払込期間によって月額保険料は異なります。
当サイトの保険料シミュレーターでは、次の条件を選択して月額保険料を確認できます。
・死亡保険金額：100万円・150万円・200万円
・保険料払込期間：10年・20年・100歳払済
・性別
・満年齢
保険料を確認したうえで詳しい資料を請求できます。
資料が届いたら、パンフレットだけでなく、注意喚起情報、ご契約のしおり、約款にも目を通してください。
まとめ
葬儀費用の準備方法には、預貯金、互助会、少額短期保険、終身保険などがあります。
「葬儀保険」という名称だけで選ぶのではなく、どのような事業者が保険を引き受けているのか、保障期間、更新の有無、解約払戻金、破綻時の契約者保護制度まで比較することが大切です。
みどり生命のメモリアルⅢは、医師の診査や告知書の提出が不要で、死亡保障が一生涯続く終身保険です。
解約払戻金があり、ご葬儀費用充当サービスも利用できます。
一方、契約から3年以内の病気死亡では、設定した死亡保険金額ではなく、既払込保険料相当額が支払われる点に注意が必要です。
短期間で解約すると解約払戻金がないか、ごくわずかな場合があり、累計払込保険料が死亡保険金額を上回ることもあります。
メリットだけで判断せず、自分が準備したい葬儀費用と毎月負担できる保険料を確認し、ほかの準備方法とも比較して検討しましょう。
※本記事は商品の概要を説明したものです。
契約を検討する際は、商品パンフレット、注意喚起情報、ご契約のしおり、約款を必ずご確認ください。
保険金・給付金の支払条件、ご葬儀費用充当サービスの利用条件などは、契約内容や利用時点の取扱いによって異なる場合があります。
