はじめに

家族が亡くなり葬儀を行うことになったとき、多くの人が気になるのが葬儀費用です。
葬儀社の広告を見ると、「家族葬○万円から」「直葬○万円から」といった金額が表示されています。
しかし、広告に表示された金額だけで葬儀に必要なものがすべてそろうとは限りません。
葬儀には、棺や祭壇などの基本的な費用だけでなく、遺体の搬送や安置、式場、火葬、料理、返礼品など、さまざまな費用がかかります。
仏式の葬儀では、僧侶へ渡すお布施も必要です。
そのため、葬儀費用を考えるときは、広告のプラン料金ではなく、最終的に支払う総額を確認しなければなりません。
また、一般葬、家族葬、一日葬、直葬・火葬式では、必要になる費用や参列者数が異なります。
家族葬や直葬を選べば必ず安くなるとは限らず、安置日数や地域の火葬料金などによって費用が変わることもあります。
この記事では、葬儀費用の相場、主な内訳、葬儀形式別の費用について説明します。

葬儀費用の相場

株式会社鎌倉新書が2026年に実施した「第7回お葬式に関する全国調査」では、葬儀費用総額の中央値は96万7,300円でした。
この調査では、2024年3月から2026年3月までに、喪主または喪主に準ずる立場を経験した全国の40歳以上の男女2,000人を対象としています。
葬儀費用総額の内訳は、葬儀の基本料金が72万200円、飲食費が11万6,700円、返礼品費が13万300円です。
これらを合計すると、96万7,300円になります。
ここで示されている金額は平均値ではなく中央値です。
中央値とは、回答された金額を低い順に並べたときに、中央に位置する金額のことです。
一部の非常に高額な葬儀の影響を受けにくいため、一般的な費用感をつかみやすい数字といえます。
ただし、96万7,300円を用意すれば、どのような葬儀でも行えるという意味ではありません。
葬儀費用は、葬儀形式、参列者数、地域、式場、火葬場、安置日数、宗教儀礼の有無などによって変わります。
また、調査で示された葬儀費用総額には、僧侶などの宗教者へ渡すお布施は含まれていません。
葬儀費用を検討するときは、全国調査の金額を目安にしながら、実際に葬儀を行う地域や希望する内容に合わせて見積もりを取ることが大切です。

葬儀費用だけでなく、亡くなってから火葬までの流れや葬儀形式の選び方も確認しておきたい方は、葬儀とは？費用相場・流れ・種類と後悔しないための準備も参考にしてください。

葬儀を行う際に必要となる費用の内訳

葬儀を行う際に必要となる費用は、大きく分けると、葬儀の基本料金、飲食費、返礼品費、宗教者へ渡す費用などで構成されます。
ただし、葬儀社によって費用の分け方や見積書の項目名が異なります。
同じ「家族葬プラン」や「一日葬プラン」であっても、含まれているものが同じとは限りません。

葬儀の基本料金

葬儀の基本料金は、葬儀そのものを行うために必要となる費用です。
一般的には、次のようなものが含まれます。
棺、骨壺、祭壇、遺影写真、納棺用品、受付用品、葬儀スタッフの人件費、式場の設営費などです。
ただし、何が基本料金に含まれているかは葬儀社によって異なります。
遺影写真の加工、湯灌（ゆかん）、納棺師による納棺、供花などが別料金になることもあります。
棺や祭壇には複数の種類があり、素材や装飾によって金額が変わります。
基本プランに含まれるものから上位のものへ変更すると、その差額が必要になります。
葬儀社から見積書を受け取ったときは、「葬儀一式」や「基本セット」といった名称だけを見るのではなく、具体的に何が含まれているのかを確認しましょう。

遺体を搬送する費用

病院や介護施設などで亡くなった場合は、遺体を自宅や葬儀社の安置施設へ搬送します。
病院の霊安室を長時間利用できるとは限らないため、葬儀の内容が決まっていなくても、先に搬送先を決めなければならないことがあります。
搬送費用は、葬儀の基本料金に含まれている場合と、別に計算される場合があります。
搬送距離、搬送する時間帯、使用する車両などによっても金額が変わります。
病院から紹介された葬儀社へ搬送を依頼したからといって、その葬儀社へ葬儀全体を依頼しなければならないわけではありません。
搬送だけを依頼できる場合もあるため、葬儀社を決めていないときは、搬送後に契約を検討できるか確認しましょう。

遺体を安置する費用

亡くなった人を火葬するまでの間は、自宅や葬儀社の施設などで遺体を安置します。
法律では、原則として死亡後24時間を経過しなければ火葬できません。
そのため、直葬や火葬式であっても、亡くなってすぐに火葬場へ運び、そのまま火葬するわけではありません。
安置にかかる主な費用は、安置施設の使用料とドライアイスなどによる遺体の保全費用です。
自宅で安置できれば施設使用料がかからない場合がありますが、住宅事情や季節、遺体の状態によっては、葬儀社の安置施設を利用します。
火葬場が混雑していると、火葬まで数日待つことがあります。
安置する日数が長くなれば、その分の安置料やドライアイス代が必要になります。
見積もりを見るときは、安置費用が何日分含まれているかを確認することが大切です。

式場の使用料

通夜や葬儀・告別式を行う場合は、葬儀式場を使用します。
式場には、葬儀社の自社ホール、公営式場、民営式場、寺院の式場などがあります。
式場の広さや設備、立地、使用する日数によって料金が異なります。
葬儀社の自社ホールであっても、式場使用料が基本プランとは別になっていることがあります。
一般葬では、多くの参列者に対応できる広い式場が必要です。
家族葬では比較的小さな式場を利用できますが、小規模な式場であっても一定の使用料がかかります。
一日葬は通夜を行いませんが、準備のために前日から式場を使用する場合があり、必ずしも式場使用料が半額になるとは限りません。

火葬にかかる費用

火葬料金は、利用する火葬場によって異なります。
火葬場には、自治体が運営する公営火葬場と、民間事業者が運営する民営火葬場があります。
公営火葬場では、その自治体の住民に低い料金が設定されていることがあります。
一方、自治体の住民ではない人が利用すると、市外料金や区域外料金が適用され、金額が高くなる場合があります。
民営火葬場では、公営火葬場より火葬料金が高いことがあります。
火葬料金のほかに、待合室や休憩室の使用料、骨壺などの費用が必要になる場合もあります。
火葬場は自由に選べるとは限りません。
居住地、死亡した場所、式場からの距離、予約状況などを考慮して決めることになります。
葬儀費用を確認するときは、火葬料金が葬儀社の見積もりに含まれているか、それとも火葬場へ直接支払うのかを確認しましょう。

飲食にかかる費用

通夜の後には通夜振る舞い、火葬後には精進落としなどの食事を用意することがあります。
飲食費は、料理の単価と人数によって決まるため、参列者や親族が多いほど高くなります。
料理代だけでなく、飲み物代、配膳料、サービス料などが必要になる場合もあります。
一般葬では参列者数を正確に予測することが難しく、予定より多くの人が訪れることもあります。
家族葬では人数を把握しやすいものの、親族が増えれば、その分の料理を用意する必要があります。
通夜振る舞いや精進落としを行わず、持ち帰り用の弁当などを用意するケースもあります。
飲食の内容は地域や家族の考え方によって異なるため、参列予定者の人数を確認しながら決めましょう。

返礼品にかかる費用

葬儀では、参列者へ会葬御礼を渡すことがあります。
また、香典を受け取った人には香典返しを用意します。
会葬御礼は、葬儀へ参列してくれたことへのお礼として渡すもので、香典を受け取っていない人にも渡すことがあります。
香典返しは、受け取った香典に対するお返しです。
香典額の半額から3分の1程度を目安にすることが多いものの、地域の習慣や香典額によって異なります。
葬儀当日に香典返しを渡す当日返しでは、一定額の返礼品を用意します。
高額な香典を受け取った場合は、後日追加の品物を送ることがあります。
返礼品の費用は参列者数や香典を受け取った人数によって変わるため、葬儀前に総額を確定することが難しい費用の一つです。

お布施など宗教者へ渡す費用

仏式の葬儀では、僧侶へ読経や戒名（かいみょう）を依頼し、お布施を渡します。
お布施は、葬儀社へ支払う葬儀費用とは別に用意するのが一般的です。
金額は、寺院との関係、宗派、地域、読経の回数、戒名の内容などによって異なります。
お布施とは別に、僧侶が自分で葬儀式場へ来る場合のお車代や、会食へ出席しない場合の御膳料を渡すこともあります。
菩提寺（ぼだいじ）がある場合は、葬儀社へ僧侶の紹介を依頼する前に、菩提寺へ連絡しましょう。
菩提寺へ相談せず、別の寺院の僧侶へ読経や戒名を依頼すると、菩提寺の墓地への納骨で問題になる可能性があります。
お布施の金額が分からないときは、寺院へ直接確認するか、同じ寺院を利用した親族などに尋ねる方法があります。

葬儀や法要で渡すお布施の相場、包み方、表書き、僧侶へ渡すタイミングについては、お布施とは？金額相場・包み方・渡し方・表書きを詳しく解説で詳しく説明しています。

葬儀形式別の費用相場

葬儀費用は、選ぶ葬儀形式によって異なります。
2026年の「第7回お葬式に関する全国調査」によると、形式別の葬儀費用の中央値は次のとおりです。
一般葬は122万100円、家族葬は96万3,900円、一日葬は74万4,300円、直葬・火葬式は49万5,600円です。
いずれも全国調査による目安であり、お布施などを含めた最終的な支払額とは限りません。

一般葬の費用

一般葬は、家族や親族だけでなく、友人、知人、近隣住民、仕事関係者など、幅広い人に参列してもらう葬儀です。
通夜と葬儀・告別式を行うことが多く、参列者数に合わせた式場、料理、返礼品などを用意します。
2026年の全国調査では、一般葬の費用の中央値は122万100円でした。
ほかの葬儀形式より参列者が多いため、広い式場が必要になり、飲食費や返礼品費も高くなる傾向があります。
一方で、多くの参列者から香典を受け取ることもあります。
そのため、葬儀にかかった総額と遺族が実際に負担する金額は同じとは限りません。
ただし、香典の金額や人数を事前に正確に予測することはできません。
香典を受け取ることを前提に高額な葬儀を契約するのではなく、家族が支払える予算を決めておくことが大切です。

家族葬の費用

家族葬は、家族や親族、故人と特に親しかった人など、参列者を限定して行う葬儀です。
家族葬という名称に法律上の決まりはなく、家族以外の人を呼んではいけないわけではありません。
2026年の全国調査では、家族葬の費用の中央値は96万3,900円でした。
一般葬より参列者が少ないため、小さな式場を選び、料理や返礼品の数を抑えられる可能性があります。
ただし、棺、搬送、安置、祭壇、火葬などは、参列者数にかかわらず必要になります。
参列者を減らしても、すべての費用が人数に比例して安くなるわけではありません。
また、家族葬では受け取る香典が少なくなるため、葬儀費用の総額は一般葬より低くても、遺族の自己負担が思ったほど減らないことがあります。
家族葬を選ぶときは、葬儀社へ支払う総額だけでなく、香典を差し引いた後に家族が負担する金額も考えましょう。

家族葬に限定した費用相場や内訳、追加料金、香典を差し引いた後の自己負担については、家族葬の費用はいくら？相場・内訳・追加料金・自己負担をご覧ください。

一日葬の費用

一日葬は、通夜を行わず、葬儀・告別式と火葬を一日で行う葬儀形式です。
2026年の全国調査では、一日葬の費用の中央値は74万4,300円でした。
一日葬という名称から、亡くなってから火葬までのすべてを一日で行うと思われることがあります。
しかし、亡くなった後は遺体を安置し、葬儀社との打ち合わせや火葬の手続きを行います。
その後、別の日に葬儀・告別式と火葬を行います。
通夜を行わないため、通夜振る舞いなどの飲食費を抑えられる可能性があります。
一方、式場を前日から使用する場合や、通夜を省略しても式場使用料が変わらない場合があります。
僧侶による読経の回数が減っても、お布施が単純に半額になるとは限りません。
また、菩提寺によっては一日葬を認めていないことがあります。
費用だけで決めるのではなく、事前に菩提寺や親族へ相談することが大切です。

一日葬の日程や実際の流れ、家族葬・直葬との違い、選ぶ前の注意点については、一日葬とは？費用・流れ・メリットとデメリット、家族葬との違いで詳しく説明しています。

直葬・火葬式の費用

直葬・火葬式は、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬を中心に故人を見送る形式です。
2026年の全国調査では、直葬・火葬式の費用の中央値は49万5,600円でした。
式場や祭壇を使用しないため、ほかの葬儀形式より費用を抑えやすい傾向があります。
ただし、遺体の搬送、安置、棺、火葬、骨壺などの費用は必要です。
亡くなった場所から直接火葬場へ行き、すぐに火葬するわけではありません。
原則として死亡後24時間は火葬できないため、その間は自宅や葬儀社の施設などで遺体を安置します。
火葬場が混雑して火葬日が遅くなれば、直葬であっても安置費用が増えることがあります。
読経を行うかどうかは、遺族の希望や寺院との関係によって異なります。
火葬炉の前などで短時間の読経を依頼する場合もあれば、宗教儀礼を行わずに火葬する場合もあります。
菩提寺がある人は、直葬を決める前に相談しましょう。
寺院によっては、通夜や葬儀を行わない直葬では、寺院墓地への納骨を認めないことがあります。

直葬の流れや必要な費用、安置中の面会、僧侶への依頼、菩提寺や納骨先に関する注意点については、直葬とは？費用・流れ・メリットとデメリット、後悔しないための注意点もあわせて確認してください。

葬儀費用は地域によっても異なる

葬儀費用は、葬儀を行う地域によっても変わります。
地域によって、葬儀の規模、参列者数、料理の内容、香典返しの方法などに違いがあるためです。
火葬料金も全国一律ではありません。
公営火葬場を低い住民料金で利用できる地域もあれば、民営火葬場の利用が中心となり、比較的高い火葬料金が必要になる地域もあります。
都市部では火葬場の予約が混み合い、火葬までの日数が長くなることがあります。
その場合は、安置施設の使用料やドライアイス代が増える可能性があります。
反対に、地方では参列者が多くなり、料理や返礼品に費用がかかることがあります。
全国調査の費用相場だけで判断せず、葬儀を行う地域の火葬料金や葬儀の慣習も確認しましょう。

葬儀費用が安く見える理由

葬儀社の広告には、「家族葬○万円から」「直葬○万円から」などの金額が掲載されています。
この金額は、最も基本的なプランの料金であることが多く、実際の支払総額とは異なる場合があります。
式場使用料、火葬料金、飲食費、返礼品費、お布施などが含まれていないこともあります。
安置日数や搬送距離など、葬儀の条件によって追加の費用が必要になることもあります。
広告の金額だけで判断せず、希望する葬儀を行った場合の総額を見積書で確認することが大切です。

葬儀費用が見積もりより高くなる原因や、安置料、搬送料、料理、返礼品などの追加費用については、葬儀費用が高くなる理由〜知らないと損する追加料金の実態とはで詳しく説明しています。

葬儀費用は誰が支払うのか

葬儀費用を誰が支払うかについて、すべての場合に共通する明確な決まりがあるわけではありません。
一般的には、葬儀を主催して葬儀社と契約した喪主が支払います。
その後、受け取った香典を葬儀費用に充てたり、家族や相続人で負担を分けたりすることがあります。
故人が自分の葬儀費用を預貯金で準備していることもあります。
ただし、金融機関が口座名義人の死亡を知ると、口座が凍結されることがあります。
口座が凍結されると、遺族であっても自由に預金を引き出せません。
葬儀社への支払期限までに相続手続きが終わらず、遺族が一時的に費用を立て替えるケースもあります。
故人の預貯金、生命保険、互助会などを葬儀費用に使用する予定がある場合は、契約内容や保管場所を家族へ伝えておくことが大切です。

喪主と葬儀社との契約者が異なる場合や、子どもなどの相続人で費用を分担する場合、故人の預金を支払いに使う方法については、葬儀費用は誰が払う？喪主・相続人の負担と故人の預金の使い方で詳しく説明しています。

葬儀後に受け取れる給付金

故人が加入していた健康保険によっては、葬儀や埋葬を行った人が給付金を受け取れることがあります。
国民健康保険や後期高齢者医療制度では、葬儀を行った人に葬祭費が支給される場合があります。
支給額は自治体によって異なります。
会社員などが加入する健康保険では、被保険者が亡くなった場合に埋葬料または埋葬費が支給されます。
協会けんぽでは、一定の条件を満たす人に埋葬料として5万円が支給されます。
これらの給付金は、死亡届を提出しただけで自動的に支給されるものではありません。
原則として、遺族や葬儀を行った人が申請する必要があります。
故人が加入していた健康保険を確認し、申請期限内に手続きを行いましょう。

自分の葬儀費用を生前に準備する方法

自分の葬儀費用を家族に負担させたくないと考える人も少なくありません。
葬儀費用を準備する方法には、預貯金、生命保険、葬儀保険、互助会、葬儀社との生前契約などがあります。
どの方法にもメリットと注意点があります。
預貯金は使い道が自由ですが、本人の死亡後に口座が凍結される可能性があります。
生命保険は、受取人を指定しておくことで、死亡後の費用に備えられます。
互助会は毎月一定額を積み立てる仕組みですが、積立金だけで葬儀費用のすべてを支払えるとは限りません。
葬儀社との生前契約では、希望する葬儀の内容を事前に決められますが、解約条件や追加費用、葬儀社が営業を続けられなくなった場合の対応などを確認する必要があります。
準備方法を選ぶときは、用意できる金額だけでなく、本人が亡くなった直後に家族がそのお金を使えるかどうかも確認しましょう。
また、保険証券や契約書を本人だけが知っている場所に保管すると、家族が契約の存在に気づかない可能性があります。
準備した方法、保管場所、連絡先、希望する葬儀の内容を家族へ伝えておくことが大切です。

葬儀費用を確認するときの注意点

葬儀費用を確認するときは、全国の相場だけで葬儀社を選ばないことが大切です。
同じ葬儀形式でも、地域、式場、参列者数、安置日数などによって費用が異なります。
葬儀社へ相談するときは、次の金額を分けて確認しましょう。
葬儀社へ支払う費用、式場や火葬場へ支払う費用、料理や返礼品の費用、僧侶などの宗教者へ渡す費用です。
すべてを合計した見込み額を確認することで、実際に必要となる費用を把握しやすくなります。
また、葬儀の内容を変更した場合は、その都度金額を確認しましょう。
故人を丁寧に見送ることと、高額な棺や祭壇を選ぶことは同じではありません。
家族が必要だと考える儀式や時間を確保しながら、無理なく支払える範囲で葬儀内容を決めることが大切です。

まとめ

2026年の全国調査では、葬儀費用総額の中央値は96万7,300円でした。
形式別では、一般葬が122万100円、家族葬が96万3,900円、一日葬が74万4,300円、直葬・火葬式が49万5,600円です。
ただし、これらの金額は全国調査による目安であり、すべての葬儀に当てはまるわけではありません。
葬儀費用は、葬儀の基本料金、搬送費、安置費、式場使用料、火葬料金、飲食費、返礼品費などで構成されます。
仏式の葬儀では、僧侶へ渡すお布施なども必要です。
家族葬や一日葬、直葬を選ぶことで総額を抑えられる可能性はありますが、葬儀形式だけで費用が決まるわけではありません。
参列者数、安置日数、地域の火葬料金などによって、同じ葬儀形式でも金額は変わります。
葬儀社の広告に表示されている金額だけを見るのではなく、必要な費用をすべて含めた総額を確認しましょう。
葬儀について家族で事前に話し合い、希望する形式や予算を共有しておくことが、葬儀費用に関する後悔を減らすことにつながります。