はじめに
家族葬を行うとき、「親戚をどこまで呼べばよいのか」「あまり交流のない親戚まで知らせる必要があるのか」と迷う方は少なくありません。
家族葬には、参列者の範囲について明確な決まりがありません。
同居している家族だけで行うこともあれば、故人の兄弟姉妹、甥や姪、親しい友人まで招くこともあります。
ただし、家族だけで静かに見送りたいと考えて親戚へ連絡しなかった結果、「なぜ知らせてくれなかったのか」「最後に顔を見たかった」と不満を持たれることがあります。
葬儀へ呼ばないこと自体が問題なのではなく、相手への連絡や説明が不足していることがトラブルにつながります。
この記事では、家族葬に親戚を呼ばなくてもよいのか、どこまでの親族を呼ぶのか、呼ばない場合の伝え方や文例、葬儀後の対応について紹介します。
家族葬に親戚を呼ばなくてもよいのか
家族葬に親戚を呼ばなければならないという決まりはありません。
誰に参列してもらうかは、故人の希望や遺族の事情を踏まえて決められます。
家族葬に呼ぶ人の範囲に決まりはない
「家族葬」という言葉から、故人の配偶者や子どもなど、同居する家族だけで行う葬儀を想像する方もいるでしょう。
しかし、家族葬には法律上の定義がありません。
家族葬であっても、故人の兄弟姉妹、甥や姪、いとこ、親しい友人などが参列することがあります。
葬儀社が示している「10人程度」「30人まで」などの人数は、式場や葬儀プランの規模を表す目安です。
家族葬だから何親等まで呼ばなければならないという決まりではありません。
法律上の親族を全員呼ぶ必要はない
法律では、6親等内の血族、配偶者、3親等内の姻族（いんぞく）を親族と定めています。
しかし、これは相続や扶養などの法律関係で用いられる親族の範囲です。
家族葬へ誰を呼ぶのかを決める基準ではありません。
法律上の親族に該当する人を、全員葬儀へ呼ぶ必要はありません。
親等だけを基準にすると、ほとんど交流のない親戚まで対象になる一方、故人が親しくしていた友人を呼べないことになります。
実際には、故人との関係や日頃の付き合いを基準に考える方が現実的です。
故人の希望だけでなく遺族の意見も確認する
故人が生前に「葬儀は家族だけで行ってほしい」と希望していた場合は、できるだけその意思を尊重します。
ただし、その希望を知っているのが一部の家族だけでは、呼ばれなかった親戚に事情が伝わらない可能性があります。
また、故人は小規模な葬儀を希望していても、配偶者や子どもが「兄弟姉妹には参列してもらいたい」と考えることもあります。
故人の希望を基本としながら、実際に葬儀を行い、その後も親戚と付き合っていく遺族の気持ちも考えて決めましょう。
家族葬には親戚をどこまで呼ぶのか
家族葬へ呼ぶ親戚の範囲は、親等だけで一律に決めることはできません。
故人との関係、普段の交流、参列者数などを確認して判断します。
配偶者・子ども・孫を中心に考える
家族葬では、故人の配偶者、子ども、子どもの配偶者、孫などを中心に参列者を決めるのが一般的です。
故人の両親が健在であれば、両親にも連絡します。
ここまでの範囲であれば、同居していなくても葬儀へ呼ぶことが多いでしょう。
ただし、家族関係や健康状態にはそれぞれ事情があります。
血縁が近いから必ず呼ぶのではなく、本人の意思や現在の関係を確認する必要があります。
故人の兄弟姉妹を呼ぶか検討する
次に検討するのが、故人の兄弟姉妹とその配偶者です。
高齢の兄弟姉妹が遠方に住んでいる場合や、療養中で移動が難しい場合もあります。
連絡をしないまま葬儀を終えるのではなく、まず訃報と家族葬を行うことを伝え、参列について相談する方法があります。
「遠方だから呼ばない方が親切だろう」と遺族だけで判断すると、本人は最後の別れを望んでいたということもあります。
参列できるかどうかは、できるだけ本人にも判断してもらいましょう。
甥・姪・いとこは故人との関係で決める
甥や姪、いとこなどを呼ぶかどうかは、故人との交流によって判断します。
普段から行き来があり、入院中にも見舞いへ来ていた親戚であれば、葬儀へ参列してもらうことを検討します。
一方、長年連絡を取っていない親戚まで、親等を理由に全員呼ぶ必要はありません。
同じ続柄でも、故人との関係は一人ひとり異なります。
「甥と姪は全員呼ぶ」のように続柄だけで区切るより、付き合いの程度を確認した方が納得しやすくなります。
親戚以外の親しい人を呼んでもよい
家族葬であっても、親族以外の人を呼んではいけないわけではありません。
故人が生前に親しくしていた人や、遺族が一緒に見送ってほしいと思う人を基準に考えることが大切です。
血縁のある親戚より、親しい友人と日常的に交流していた方もいるでしょう。
故人が最期に会いたいと思う人、遺族が一緒に見送ってほしいと思う人を基準に考えることが大切です。
ただし、一人に知らせると、その人から周囲へ葬儀の日程が伝わる可能性があります。
参列者を限定する場合は、葬儀の情報をほかの人へ広めないようお願いしましょう。
家族葬へ呼ぶ人を決める判断基準
親戚を呼ぶか迷ったときは、故人との関係だけでなく、式場の規模や遺族の負担も含めて判断します。
故人との交流を確認する
最初に、故人が生前どのような人と交流していたのかを確認します。
電話の履歴、年賀状、住所録、手帳などが参考になることがあります。
近年は、スマートフォンの連絡先やSNSで交流していることもあります。
ただし、故人の端末を確認できない場合や、遺族がすべての交友関係を把握していない場合もあります。
迷ったときは、故人と特に親しかった親戚へ相談すると、連絡すべき人が分かることがあります。
最後の別れをしてもらいたいか考える
「呼ばなくても不満を言われないか」だけで判断すると、遺族の都合が中心になってしまいます。
その人が故人と最後の別れをしたいと考える可能性も考慮しましょう。
特に、故人の兄弟姉妹や長年交流してきた親戚には、参列を求めない場合でも、亡くなったことを早めに知らせる方法があります。
連絡を受けたうえで参列を控えるのと、葬儀後に初めて死亡を知るのとでは、相手の受け止め方が異なります。
式場の収容人数を確認する
小規模な式場を予約した後で参列者が増えると、席を用意できないことがあります。
親戚へ連絡する前に、式場へ何人まで参列できるのか確認しておきましょう。
参列者数によって、料理、返礼品、控室、車両などの費用も変わります。
参列してもらいたい人を書き出し、人数を見積もってから式場や葬儀プランを決めると混乱を防げます。
参列人数による費用の違いや追加料金については、家族葬の費用はいくら？相場・内訳・追加料金・自己負担で詳しく紹介しています。
遺族が対応できる人数を考える
家族葬を選ぶ理由には、故人と静かに過ごしたい、参列者への対応を減らしたいという希望もあります。
喪主や家族が高齢の場合、病気療養中の場合などは、多くの参列者に対応することが難しいこともあります。
親戚との関係だけでなく、遺族が無理なく葬儀を行える人数かどうかも考えましょう。
親戚を呼ばなかった場合に起こりやすいトラブル
家族葬へ親戚を呼ばないこと自体に問題はありません。
しかし、連絡や説明の仕方によっては、葬儀後の親戚付き合いに影響することがあります。
葬儀後に死亡を知って不満を持たれる
葬儀が終わってから親戚が死亡を知り、「なぜ知らせてくれなかったのか」と不満を持つことがあります。
遺族には負担を掛けたくないという配慮があっても、その意図が相手に伝わるとは限りません。
特に、故人と親しかった人や生前に世話になった人は、最後の別れができなかったことを後悔する可能性があります。
家族だけで葬儀を行う場合でも、関係の深い親戚には早めに事情を伝えることを検討しましょう。
呼ばれた親戚と呼ばれなかった親戚の間でもめる
同じ続柄の親戚のうち、一部だけを呼ぶと、不公平だと受け取られることがあります。
例えば、故人と交流があった甥だけを呼び、ほかの甥や姪へ知らせなかった場合です。
故人との関係を基準にしたとしても、その事情を知らない人には、遺族の好き嫌いで選んだように見えることがあります。
一部の親戚だけを呼ぶ場合は、参列者を選んだ理由を家族で共有し、質問されたときに説明できるようにしておきましょう。
香典や供花を巡って行き違いが起こる
遺族が香典や供花を辞退するつもりでも、そのことを伝えていなければ、親戚から送られてくることがあります。
受け取った後で返送すると、相手の気持ちを拒絶されたように感じさせる可能性があります。
辞退する場合は、家族葬を行うことと一緒に、香典、供花、供物を辞退する旨を明確に伝えましょう。
香典を受け取る場合は、葬儀後に香典返しが必要になることも考えて準備します。
葬儀後に自宅への弔問が続く
葬儀へ呼ばなかった人が、後日、自宅へ弔問に訪れることがあります。
弔問が重なると、遺族はそのたびに日程を調整し、返礼品などを用意しなければなりません。
故人の交友関係が広い場合は、家族葬にすることで葬儀当日の負担は減っても、葬儀後の対応が増える可能性があります。
自宅への弔問を辞退したい場合は、訃報の連絡や死亡通知にその旨を記載しておきましょう。
納骨や法要で親戚との関係が悪くなる
葬儀の後には、納骨、四十九日法要、一周忌などで親戚と顔を合わせることがあります。
葬儀へ呼ばなかった理由を説明していないと、その後の法要でも気まずい関係が続く可能性があります。
家族葬が終われば親戚への対応も終わるわけではありません。
今後も付き合いが続く相手には、葬儀前または葬儀後のできるだけ早い時期に事情を伝えましょう。
親戚を呼ばない場合の伝え方
親戚を呼ばないと決めた場合は、家族葬であることだけでなく、参列をお願いしない理由や故人の希望を丁寧に伝えます。
葬儀前に知らせるか葬儀後に知らせるか決める
故人と関係の深い親戚には、葬儀前に訃報を知らせる方がよいでしょう。
ただし、訃報を聞けば参列したいと申し出る可能性があります。
参列を辞退してもらうのであれば、その理由と家族だけで行うことを明確に伝えます。
連絡が広がって参列者が増えるおそれがある場合や、遺族が対応できない事情がある場合は、葬儀後に報告する方法もあります。
どちらが正しいということではなく、故人との関係や遺族の状況に合わせて判断します。
家族だけで行う理由を簡潔に説明する
「家族葬なので呼びません」とだけ伝えると、冷たい印象を与えることがあります。
故人の希望、遺族の体調、式場の規模など、家族だけで行う理由を簡潔に添えましょう。
詳しい家庭事情をすべて説明する必要はありません。
相手を遠ざけるためではなく、故人や遺族の希望による判断であることが伝われば、理解を得やすくなります。
連絡する親戚の間で内容を統一する
親戚ごとに違う説明をすると、後で話が食い違い、不信感を持たれることがあります。
誰が、どの親戚へ、どのように連絡するのかを家族で決めておきましょう。
電話で伝える場合も、家族葬にする理由、参列の可否、香典や供花の扱いについて内容をそろえます。
親戚の中で連絡を取りまとめている人がいる場合は、その人からほかの親戚へ伝えてもらう方法もあります。
ただし、伝言だけに任せると正確に伝わらないことがあるため、重要な相手には遺族から直接連絡した方が安心です。
家族葬へ呼ばない親戚に伝える文例
連絡するときは、故人が亡くなったこと、家族葬を行うこと、参列を辞退してもらうことを順番に伝えます。
葬儀前に電話で伝える場合
「本日、父の〇〇が亡くなりました。生前の父の希望により、葬儀は同居家族だけで執り行うことになりました。大変申し訳ありませんが、ご参列は辞退させていただきます。葬儀が終わりましたら、改めてご報告いたします」
相手が参列を希望する可能性もあります。
その場合に例外を認めるのか、家族だけで行う方針を変えないのかを、連絡前に決めておきましょう。
香典・供花・供物も辞退する場合
「誠に勝手ながら、故人の遺志により、葬儀は近親者のみで執り行います。ご参列とともに、ご香典、ご供花、ご供物につきましても辞退させていただきます。お気持ちだけありがたく頂戴いたします」
香典だけを辞退し、供花は受け取る場合もあります。
何を辞退するのかを曖昧にせず、項目ごとに伝えることが大切です。
葬儀後に報告する場合
「父〇〇は、〇月〇日に永眠いたしました。故人の希望により、葬儀は近親者のみで執り行いました。事後のご報告となりましたことをお詫び申し上げます。生前に賜りましたご厚情に、心より御礼申し上げます」
亡くなった日や葬儀を終えたことに加え、事後報告になったことへのお詫びを添えます。
親しい親戚には文書やメールだけで済ませず、電話でも事情を説明した方がよい場合があります。
葬儀後の弔問を辞退する場合
「なお、誠に勝手ながら、ご弔問、ご香典、ご供花、ご供物につきましても辞退させていただきます。何卒ご理解くださいますようお願い申し上げます」
弔問を辞退する場合は、遺族が対応できない事情を無理に詳しく説明する必要はありません。
相手の弔意に感謝する言葉を添えて伝えましょう。
親戚から参列したいと言われた場合の対応
参列を辞退してほしいと伝えても、「どうしても最後に顔を見たい」と申し出られることがあります。
一律に断るのか例外を認めるのか決める
家族葬の範囲を厳密に決めていても、故人の兄弟姉妹などから強く参列を希望されることがあります。
式場に余裕があり、遺族も受け入れられる場合は、参列してもらうことも選択肢です。
一方、遺族の体調や式場の事情で対応できない場合は、その理由を伝えて丁寧に断ります。
親戚によって対応を変える場合は、後から不公平だと受け取られないよう注意が必要です。
葬儀以外で別れの機会を設ける
葬儀への参列が難しい場合は、納棺前に短時間だけ対面してもらう、葬儀後に自宅で焼香してもらう、納骨や法要の際に手を合わせてもらうなどの方法があります。
遺族が対応できる範囲で、別れの機会を提案すると理解を得やすくなります。
ただし、安置施設によっては面会時間や人数に制限があります。
葬儀社へ確認してから案内しましょう。
故人の希望を理由にするときも配慮する
「故人が呼ばないと言っていた」と直接的に伝えると、相手は故人から拒絶されたように感じることがあります。
「本人が小さな葬儀を希望していたため、家族で相談して近親者だけで見送ることにしました」のように、故人の希望と遺族の判断を合わせて説明するとよいでしょう。
家族葬を希望するときに生前から準備すること
自分の葬儀に呼ぶ人を限定したい場合は、希望するだけでなく、家族が判断できる情報を残しておくことが大切です。
呼んでほしい人を一覧にする
家族は、本人が誰と親しくしているのかをすべて把握しているとは限りません。
葬儀に呼んでほしい人、死亡だけを知らせてほしい人、葬儀後に知らせてほしい人を分けて一覧にしておきましょう。
氏名だけでなく、続柄や関係、電話番号、住所なども記載します。
連絡先は変わることがあるため、定期的な見直しが必要です。
呼ばない人への伝え方も家族へ伝える
家族だけで葬儀を行いたい場合は、その理由も家族へ伝えておきます。
「費用を抑えたい」「高齢の親戚へ負担を掛けたくない」「静かに見送ってほしい」などの理由が分かれば、遺族も親戚へ説明しやすくなります。
本人が生前に親戚へ直接伝えておく方法もあります。
本人の言葉で希望が伝わっていれば、葬儀後の誤解を防ぎやすくなります。
香典や供花の希望を決める
参列者を限定しても、香典、供花、供物を受け取るのか辞退するのかは別に決める必要があります。
すべて辞退するのか、香典だけ辞退するのかを家族へ伝えておきましょう。
葬儀後の弔問を受け入れるかどうかも決めておくと、遺族が迷わず対応できます。
エンディングノートだけでなく家族へ話す
エンディングノートに希望を書いていても、家族がその存在や保管場所を知らなければ、葬儀までに確認できません。
葬儀は亡くなってから短期間で決めることが多いため、書面を残すだけでなく、元気なうちに家族へ話しておきましょう。
希望どおりにできない場合もあることを理解し、最終的な判断を任せる人も決めておくと安心です。
家族葬を終えた後の親戚への対応
家族葬へ呼ばなかった親戚には、葬儀後のできるだけ早い時期に報告します。
死亡通知や電話で葬儀を終えたことを伝える
葬儀後の報告では、故人が亡くなった日、家族葬を終えたこと、生前の付き合いへの感謝を伝えます。
事後報告になったことへのお詫びも添えましょう。
年賀状だけの付き合いなど関係が比較的遠い相手には、死亡通知を送る方法があります。
近い親戚や故人と親しかった人には、文書を送る前後に電話で説明した方が丁寧です。
香典を受け取った場合は返礼をする
葬儀後に香典が届いた場合は、辞退していた事情を改めて伝えて返送する方法と、相手の気持ちをくんで受け取る方法があります。
香典を受け取った場合は、時期を見て香典返しを用意します。
地域や家庭の慣習によって対応が異なるため、分からない場合は葬儀社へ相談しましょう。
法要へ呼ぶかどうかを改めて考える
葬儀へ呼ばなかった親戚を、四十九日法要や一周忌へ招くこともできます。
葬儀に参列できなかった人にとっては、故人へ手を合わせる機会になります。
法要も家族だけで行う場合は、その方針を早めに伝えましょう。
葬儀のときと同じように、呼ぶ人の範囲や香典、供物の扱いを家族で決めておくと混乱を防げます。
まとめ
家族葬に呼ぶ人の範囲には、法律上の決まりはありません。
法律上の親族を全員呼ぶ必要もなく、故人との関係、普段の交流、式場の規模、遺族の事情などをもとに決められます。
ただし、親戚を呼ばないことを事前に説明しないまま葬儀を終えると、「最後に別れたかった」「なぜ知らせてくれなかったのか」と不満を持たれることがあります。
家族だけで行う場合でも、故人と関係の深い親戚には、訃報と家族葬にする理由を丁寧に伝えることが大切です。
参列だけでなく、香典、供花、供物、葬儀後の弔問を受け入れるのかも明確にしておきましょう。
自分が家族葬を希望する場合は、呼んでほしい人の連絡先と、呼ばない人への伝え方を家族へ残しておく必要があります。
家族葬は、単に参列者を少なくする葬儀ではありません。
故人をどのように見送りたいのかを家族で話し合い、参列しない親戚にも配慮することが、葬儀後のトラブルを防ぐことにつながります。
家族葬の基本的な考え方や一般葬との違い、葬儀の流れについては、家族葬とは？一般葬との違い・流れ・呼ぶ範囲・注意点もあわせてご覧ください。
